2017年に東京都と国がテレワーク推進の拠点として設置した東京テレワーク推進センター。同センターは、優秀な人材の確保や生湯田産性向上を実現するためのテレワーク導入を推進することを目的に設立。テレワークに役立つ機器やツールの体験、導入事例を含めた情報収集、テレワークを実現するツールを組み合わせた利用、制度の整備、社員教育、助成金活用などの相談などに対応している。
東京テレワーク推進センターの事業責任者を務める湯田健一郎氏は、東京と九州の2地域居住で家業にも携わりつつ、講演等で全国を飛び回る生粋のテレワーカーだ。
コロナ禍でテレワークを実施した企業も緊急事態宣言が解除されると「テレワークではコミュニケーションが難しい」とテレワークをやめてしまった企業も少なくない。
しかし、湯田氏は「コミュニケーションの総量を質と量と頻度で整理すべき」と提言する。つまり、テレワークは工夫次第で対面以上にコミュニケーションの総量を膨らませることができると言う。
果たして湯田氏が語る「コミュニケーションの総量」とは?